売却する前に、まずご自宅やご所有の不動産がどの程度の価格で取り引きされているのかを確認しましょう。ただし、大事なのは、その物件があるエリアの相場です。郊外にある物件なのに都心部と同じ価格では売れません。また、最寄り駅から何キロも離れている物件と駅近物件では同じ間取り、築年数、似たような設備仕様でも自ずと取引価格に差が生じます。住宅情報誌などを見て、近隣で似たような物件があればそれらがどの程度の価格で売られているか確認しておきましょう。それがあらかじめ分かっていれば、不動産会社から提示された査定額が相場からして妥当かどうかがおおよそ判断できるからです。

一般の商品と異なり、不動産には1つとして同じものがないために、定価やオープン価格のような固定した指標がありません。たとえば、同じ地域の土地でも、土地の形状や面積、方位、接する道路の状況など諸条件の違いで価格に大きな違いが生じます。仮にそれがマンションでも同様。同じ棟でも何階にあり間取りや方位はどうか、管理実態がどうかなどでも価格は変わってきます。つまり、不動産は地域性と物件個々の特性を加味して考えなければ、その物件がいくらで売れるのか予想は立てにくいと言えるでしょう。しかも、不動産相場は常に変動しています。こうしたタイミングも考慮することが肝心です。ただし、最終的には売主様と買主様で物件価格が決まることを忘れないようにしましょう。

物事にもプラス・マイナスの両面があります。たとえ多少不便な立地でも、自然環境や景観のよいロケーションならそれをアピールすることでマイナスをプラスに変えられます。また、築年数が経過して古さが目立つような家でも、ある人によってはノスタルジーを感じたり、古民家風な佇まいに惹かれたりするかもしれません。自宅を売却する際は、こうした発想の転換が必要ですが、その前提として、家のプラス面・マイナス面がどこにあるのか客観的な目で評価し、それを箇条書きにまとめておくとよいでしょう。そのプラス・マイナスの対照表をじっくりと眺めていくと、どこに自宅の魅力があるのか新たな発見があるはずです。また、どう考えてもマイナス評価にしかならないポイントも、リフォームや改修でリカバーできることがあれば予算にムリのない範囲で手を入れることも検討しましょう。

不動産を売却しようと思っていても、買い手が付かなければ売買契約は成立しません。もちろん不動産会社を通さずに個人で買い手を見つけることはできるでしょう。しかし、一般の方が専門の業者と同じような販売活動を行うのは困難。不動産業者に仲介をお願いすれば、インターネットやチラシ、さまざまなネットワークを駆使して効率的に買主様を探してもらえます。つまり、仲介手数料とはそのための代金ということ。ただし、仲介手数料はあくまでも成功報酬であり、売却に至らない場合は支払う必要はありません。

一般には複数の不動産会社に物件の査定を依頼し、その結果をもとに仲介売却をどこに依頼するか決めるのが常道です。ただし、単に査定額が高いという理由だけで安易に決めてしまわないことが肝心。つまり、その業者が何としても契約を取りたくて非現実的な額を提示してきたかもしれないからです。相場を無視した額で売り出したとしても確実に売却できる保証はありません。査定額は数字そのものより、その根拠が大事です。誠実な業者なら、なぜその額になったのか納得のいく説明をしてくれるはずです。

商売になりさえすれば、それでいいという考えの不届きな業者は不動産業界にも一定数存在します。もし、そんな会社に売却を依頼したらどうなるか？　何かにつけて自分たちの都合だけを押し付けてきたり、売却や宣伝活動についても顧客に十分な説明もないまま強引に事を進めようとしたりするでしょう。それでも、売れればまだしも、いつまで経っても買主様が見つからないのでは意味がありません。良心的な業者とはこれとは真逆。お客様の立場やご事情、ご要望を十二分にくみ取り、最善の提案をしてくれるもの。また、不明な点があってもお客様にわかっていただけるまでていねいにご説明します。そのうえで販売活動の進捗や成果についても逐一報告してくれるので安心です。

普段から接点がないという方にとって不動産会社の存在は非常にあいまいに映るでしょう。賃貸物件をあっせんしてくれる業者も不動産会社なら、土地や住宅を分譲しているのも不動産会社──つまり、土地と建物に関することはすべて不動産会社に任せればそれでOKといったように。ところが実際はまったく違います。よほどの大手は別としても、ふつうは賃貸なら賃貸、分譲なら分譲とそれぞれ得意分野があり、それ以外のサービスについては増えてということが往々にしてあるもの。それは売却も同じ。下手をすれば婦人服が欲しいのに紳士服店で買い物をするような間違いもあり得ます。やはり餅は餅屋。不動産売却は売却専門の不動産会社に任せるべき。不安ならまずネットでウェブサイトをチェックし、どの分野に強いかあらかじめ確認しておくとよいでしょう。

不動産会社について調べたり、物件の査定を依頼したりするのも、最近ではすべてネット上で簡単に行えるようになりました。ただ、その不動産会社が信頼に足る業者かどうか確認するには、やはり、一度は店頭に足を運んでみることをおすすめします。なぜなら、営業マンの対応やそこで働くスタッフの様子を見れば、その会社の質がおおよそ把握できるからです。相談に対してどれだけ親身になってくれるかの評価はその次の段階で、まずは、店舗の印象で会社の良し悪しをつかんでおきましょう。少しでも違和感を覚えたら、別の不動産会社をあたりましょう。そのほうが時間のムダになりません。

不動産売却を依頼するなら営業力のある会社を選ぶに限ります。とくに実績のある会社には必ず敏腕の営業担当者がいて販売活動や広告戦略を一手に担っているからです。そうした人物なら、丁寧で顧客対応も手慣れています。パッと見の印象も、いかにもデキる営業マンそのものでしょう。さらに名刺をもらったら、役職者であるか宅地建物取引士の有資格者かどうかも確認しておきましょう。該当していれば信頼が置けます。まず期待してよいでしょう。

売却を専門にしている不動産会社でも得手不得手があります。たとえば、戸建て住宅が得意でマンションの売買実績は今一つだったり、反対にマンションの売却で好調でも、戸建てとなるとそれほどでもなかったりといったように。もちろん、戸建てもマンションもオールラウンドに成果を上げている不動産会社も中にはあるでしょう。要は、ご自分が売却したい物件とその不動産会社の営業スタイルがうまくマッチしているかどうかが大切。もちろん、ツボにはまれば、頼もしいことこの上なし。なお、どういった物件の売却に強いかはウェブサイトでも確認できますが、できるなら実際に店頭へ出向いて、営業担当にその辺のところを率直にたずねてみるのもよいでしょう。

不動産会社にぜひ聞いておきたいことはまだあります。たとえば、売却活動をどのように行っているかという点。購入希望者を募るのにどういった広告媒体を利用しているのか、内見会などをしっかり実施してくれるのかをよく確認しておきましょう。また、指定流通機構「REINS」（レインズ）に加盟しているかどうかも重要なチェックポイント。REINSとは「Real Estate Information Network System」と呼ばれる「不動産流通標準情報システム」のことで、指定流通機構の会員である不動産会社はこのレインズを通じて不動産情報の入手や提供を行っています。つまり、不動産売却がスムーズに行えるかどうかは、このレインズ次第という側面があるからです。